米海軍における酒

国防省海軍部 海軍歴史センター


 合衆国海軍の艦上における酒の消費は、1914年7月1日に施行された一般命令第99号(ジョゼファス・ダニエルズ長官により、1914年6月1日公布)によって禁止されました。

 以下の諸令則は、1794年から1935年までの間における海軍での酒の飲用について定めたものです。

 1794年3月27日、議会によって認められた一日の糧食配給量の中には、「蒸留酒半パイント(訳注 236.5mL)」、「或は其代としてビール1クォート(訳注 =2パイント、946mL)」が含まれています。

 1797年7月1日、1日の酒類配給量は「蒸留酒半パイント」と設定されています。

 1801年3月3日に定められた酒類配給量は、「蒸留酒半パイント」のままです。

 1831年7月15日、リーヴァイ・ウッドベリー海軍長官の出した一般命令において、軍務にある者は自分の酒の配給を放棄し、その代価として1日6セントの現金給付を受けることができるようになりました。

 1842年8月29日、酒類の1日あたり配給量は、議会により1ジル(4分の1パイント(訳注 118.25mL))にまで減らされました。また、21歳未満の、士官・士官候補生・水兵は、酒類の配給を受けることが禁止されました。

 1847年3月3日、酒類配給の代価が1日3セントに引き下げられました。

 1848年8月3日、酒類配給の代価は1日4セントに引き上げられました。

 1851年3月3日、酒類配給の現金給付による代替ができるのは、「士官及其従卒」だけに制限されました。  また議会は、酒類配給を受ける資格のある者を、「航洋或は繋留の艦船上に配属され、任務に就きたる者」または「海軍工廠にて常勤として配属されたる者」と規定しています。

 1853年8月3日、議会は、酒類配給の金銭による代替を士官とその従卒のみに制限した1851年の法令を廃止しました。この特典は再び下士官兵にも開放されたわけです。

 1862年7月14日、蒸留酒の配給が議会の法令によって停止されました。「蒸留せられたる酒精分を含む酒類」も同様に、海軍のすべての艦船において「医療用備品として当該艦艇の軍医官の命令及管理下にあるものを除き」禁じられました。
 また、酒類配給を受ける資格を持っていた者は、9月1日より1日あたり5セント(通常の俸給に加えて)をその代替として受領することとなりました。

 1862年9月16日、ギデオン・ウェルズ長官によって公布された一般命令は、海軍艦船の長に対し、医療備品として備えられたものを除いて自らの艦船上の全ての蒸留酒を撤去するよう求めました。
 一方、「エール・ビール・ワインその他の酒類」は1862年7月14日の法令の規定を免除されるものとしました。

 1864年2月1日、ウェルズ長官の一般命令第29号は、ビール・エール・ワイン「及び海軍の艦船上にあり、法によって禁止されざる酒類」は「私物と見做さるべく」「艦船長の許可なくして艦船上に持ち込むべから」ざるものと規定しました。

 1870年、この年が海軍令則に蒸留酒配給の代替について特に記載された最後の年です。

 1893年の海軍令則第1080条は、士官室士官と艦船長、士官次室士官に、ワインを含む会食をもつことを許可しています。ただし、ワインを含む会食への参加は命令されないこととされました。

 1899年2月3日にジョン・D.ロング長官は、一般命令第508号において、艦船長と各部隊長に対し「汎ゆる麦芽性或はアルコール性酒類を……艦船上にあるや或は海軍工廠・基地・海兵隊兵舎にあるやを問わず、医療用を除き」販売あるいは支給することを禁じるよう指示しました。

 1914年6月1日、ジョゼファス・ダニエルズ長官は一般命令第99号で「海軍の全ての艦船上、あるいは全ての海軍工廠・基地内において、アルコール性飲料を飲用し、あるいは飲用の目的で持ち込むこと」をきびしく禁じました。
 これは1914年7月1日から施行されるものとされ、これにより士官のワインつきの会食は終焉を告げました。

 1917年5月18日、「大統領に合衆国軍定員を一時的に増加させる権限を与える法律」(別名、選抜徴兵法)において、大統領は軍施設内でのアルコール飲料の販売・配給・所有を禁じる権限を与えられています。
 この法令はまた、制服を着用した者にアルコール飲料を売ることを禁止しています。
 10月6日には、「合衆国海軍の能力向上に関する法律」によって、選抜徴兵法は海軍にも適用されました。

 1918年3月5日、選抜徴兵法第12項において大統領に与えられ、「合衆国海軍の能力向上に関する法律」によって修正された権限のもとで、ダニエルズ長官は一般命令第373号に署名しました。この命令は、合衆国海軍施設のまわりに5マイルの幅の禁酒地帯を設けることを定めたものです。この中では、酒類の販売・提供・輸送(家庭内での飲用を除く)が禁止されました。

 1921年1月5日に出されたダニエルズ長官の一般命令第17号は、海軍の兵員に対し「禁止地帯内において密造者より有害酒類を」購入し、提供を受けること、あるいは「あらゆる海軍艦船上、あるいは海軍基地、あるいは海軍省の包括的管轄下にあるその他のあらゆる施設において、有害酒類をその所有物として」もつことを禁じています。

 1934年3月21日のH.L.ローズヴェルト長官代行による一般命令第244号では、海軍の管轄下にある陸上施設でのアルコール飲料の飲用を、「士官宿舎・士官食堂・士官クラブ」のみに制限しています。部隊長と指揮官はこれを有効にするために必要な命令を出すように求められました。
 また、この命令において、特殊な事情のある場合は海軍長官は特別に例外を認めてもよい、とされました。

 1935年5月13日の、クロード・スワンソン長官の一般命令第59号では、一般命令第244号の規定を繰り返しています。


 くわしくは、
ハンソン・W.ボールドウィン「ワインつき会食の終焉」 “The End of the Wine Mess”, U.S.Naval Proceedings誌第84巻第8号(1958年8月), p82-91 と、
ハロルド・D.ラングリー「合衆国海軍における社会的改革」 “Social Reform in the United States Navy, 1798-1862” イリノイ大学出版局、1967年
を参照してください。

1996年3月26日、アメリカ海軍歴史センター

一般命令第99号

海軍省、ワシントンDC
1914年6月1日
海軍令第827項の改正

 1914年7月1日をもって海軍令第827項は無効とし、以下の条項をもって替えるものとする。
「あらゆる海軍艦船上、あるいは海軍のあらゆる工廠・基地内においてアルコール飲料を飲用すること、あるいは飲用目的で持ち込むことをかたく禁ずる。本命令の遵守についての直接責任は当該艦船・施設の長が負うものとする」

海軍長官ジョゼファス・ダニエルズ


 法律用語、海軍用語の訳に関してはいくぶん不安なところが少なくありません。誤訳の指摘等ありましたらぜひこちらまでお寄せください。(訳者)

This page is a Japanese translation of:
Alcohol in the Navy, 1794-1935,
in the topics of U.S. Naval History and Heritage Command’s Webpage.

(Translated on 25 Mar 2002 by Daimyoshibo)


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