気球が上がったら

　19世紀初期、ナポレオン・ボナパルトの軍隊においても、すでに気球は指揮・統制・通信・情報・調査・偵察において軍事的に寄与していた。
　現代においても、気球は、人工衛星と同じように戦略偵察の役目を果たしている。2023年頭に世界中でニュースの見出しを飾った中国の高高度スパイ気球も、その役目を果たしていたのである。
　センサーのプラットフォームとしての気球の実用性は疑う余地がない。同時に、繋留気球は、火器やその他の搭載物によって、兵器システムの一部としても顕著な価値を有する可能性がある。
　繋留気球システムは、阻止装置として、あるいは「攻撃手段の網目」の一部として、他の手段にくらべてわずかなコストで役目を果たすことができる。その単純さと恒久性は他の手段をはるかに上回る。
　戦場における偵察手段とペイロードの運搬手段として気球群の有機的なネットワークを構築することによって、陸海空軍は第一列島線に、非対称で、単純でありながら頑強な、そして低コストの「攻撃手段の鎖」を張ることができるのである。

島々の万里の長城

　中国の接近阻止・地域拒否（A2/AD, anti-access/ area denial）ネットワークについてはつとに指摘されているとおりである。
　中国との軍事紛争において、このネットワークは、第一列島線の内側におけるわが航空機や艦船の作戦を、不可能でないにせよ困難なものにしている。偵察衛星や通信衛星までもが、その軌道が予測できるものであることから、物理的・電子的攻撃によって破壊可能である。
　もし、第一列島線に沿ってこちら側から「対抗A2/AD防壁」を構築することができれば、わが陸海空軍はこの問題を軽減することができるかもしれない。
　平時においてここに非対称な設備を配備しておくことは、太平洋上に戦力を投射し、合衆国と同盟諸国の軍隊に共通の戦術的イメージを持つことを助け、戦場を敵にとって複雑なものに変え、実際に紛争が起こった際には「攻撃手段の鎖」でこの海域を閉ざすことができるだろう。
　軍事競争の段階でこの設備を適切に活用すれば、紛争の抑止にもつながり、対立を軍事的であるより政治的に取り扱うことも可能になるだろう。

　ここにおいて、この地域を地理学的に見ることは有効である。
　一般的に言って、北が上になった地図を見た場合には、第一・第二列島線は中国にとっての障害物というよりも、中国に向かう際の障害物に見えるだろう。
　しかし、もう一つの視点から見た場合――中国本土の東海岸から太平洋を透かして見た場合――第一・第二列島線は、中国の太平洋へのアクセスを制限するものに見えてくる。
　この視点において、日本・フィリピン・マレーシア・インドネシアの島々からなる鎖は、中国がその東海岸から沖へ向かって作戦する能力を制限するための、合衆国陸海空軍の側のA2/ADインフラを整備する際の基本条件を構成しているのである。

　この地理的条件をわが陸海空軍の利点として考えるという中心思想は、決して絵物語ではない。
　これは海兵隊の前進基地作戦思想の中核的な前提であり、後方のより大きな予備部隊に支援されながら、第一列島線の中に配備される小規模前方配置部隊（「スタンド・イン・フォース」）による軍事衝突抑止の考え方の中にあるものである。
　もし実際の戦闘が抑止しきれなかった場合には、大戦闘力を持った部隊は、「スタンド・イン・フォース」の対艦戦力の支援のもと、列島線を越えて戦場になだれ込むことになるだろう。

　第一・第二列島線に散らばる島々、サンゴ礁、そしてその他の地域的な地理的特徴は、おのずからこの地域を、小規模で機動性の高い海兵前進遠征部隊のみならず、ほかならぬ気球に適した、幅広い非対称戦闘の舞台として構成している。
　気球を活用することによって、海軍と海兵隊のタッグは、高性能のセンサーで三次元の戦場で圧倒的な力を発揮し、自らの露出を最小限にとどめながら敵に非対称的な混乱を引き起こし、敵の意思決定を困難ならしめ、紛争の拡大を抑止しながら、戦術的なイメージを共有するために、自らの状況把握能力を増大することができる。

「攻撃手段の網目」

　網目状に配置された繋留気球のネットワークは、安価でありながら、他のセンサーのプラットフォームや火力発揮部隊と結合することによって、地域内に四六時中いつでも複眼的な視野を与えるものである。
　このネットワークは、広い地域的なレベルでも、局地的なレベルでも機能することができる。
　戦術レベルでは、気球は前方配置部隊やそのシステムに照準情報を与えるだろう。気球は、発達したエッジ・コンピューティング（情報処理設備をなるべく前線に近いところに配置する手法）と人工知能を用いて、大量のデータをその場で収集・分析し、傍受の可能性のあるデータリンクでやり取りされる情報の量を最小限に抑えることができるだろう。
　気球のネットワークは、外部から与えられる照準情報を受けて、火器を用いて、あるいは他の手段で攻撃を行うこともできるし、ネットワーク内の情報によって攻撃を行うこともできる。

　気球には様々なサイズがあり、7ポンドから7000ポンド（3kgから3000kg）の物理的なペイロードを携行して、30日以上も浮かんでいられるものもある。
　気球はカスタマイズが容易で、異なるペイロードを積んで迅速に展開することができる。通常の航空機と異なり、何年もかかる運用評価テストは不要である。
　通常の航空機はしばしば当初予期した搭載装備に合わせて設計されるものだし、人工衛星は何年間もメンテナンスせずに機能するように設計されている。
　気球の搭載装備は単にガス袋の下や中に吊り下げられているだけで、しかも地上と電源ケーブルやデータ通信用の光ファイバーケーブルでつながっている。気球本体は、最新最先端のものが市場で購入できる出来合いの製品である。
（訳注・文意がやや不明瞭だが、たぶん「普通の航空機は開発している間にどんどん時代遅れになるが、気球は常に最先端のものが容易に手に入る」ということだろう）

　基本思想として、気球による作戦は無数の任務を達成できるが、ほとんどが現時点では探求しつくされていないものである。
　気球は古くから情報・探査・偵察の助けとなり、通信とデータリンクの中継を行ってきた。
　しかし今ではより進歩したセンサーが利用可能だ。たとえば可視光線による探知と測距（LIDAR）技術はレーザー・パルスによる高解像度の地図を作成できる。音響センサーは海中の物体を発見追尾できる。
　このようなセンサーはリアルタイムで情報を収集・処理し、画像やその他の形でアウトプットできる。集積された発達型機械学習アルゴリズムによって、これらのシステムは目標探知に利用可能である。
　GPSが妨害によって精度を落とした際には、これらのシステムは兵器の誘導を助ける射撃管制レーダーのような役目を果たせるだろう。

　非対称作戦の手段として、気球のネットワークは、単にそこにあるというだけで、戦場に余計な目標を発生させるという形で、敵の意思決定プロセスを複雑にすることができる。
　通信・データリンク中継気球と地表・海上の繋留母機のコンビは、小型の無人航空機の群れを投射することができるだろう。
　周波数・電磁的妨害装置としては、気球の搭載装備は、単純に戦場における配備エリアのノイズレベルを上げ、味方の船の位置を敵のセンサーから隠したり欺瞞したりすることができる。
　適切に配備すれば、気球のシステムは、飛行機の射出座席からの大きな熱の放射を探知することで、パイロットの回収を助けることができる。
　さらに、気球のネットワークは戦術的電子攻撃やサイバー戦用の装備の運搬手段としても使えるだろう。
　最後に、水上艦艇に繋留した際には、気球は攻防の兵器システムを装備することができる。
　気球の持つ、モジュールとしての単純さが鍵となる。センサーや搭載装備の積みすぎは、無視できないコストの上昇を招き、展開を遅らせ、結局は能力や生残性を下げてしまうだろう。

　他の種類の航空機とくらべて、気球は調達・運用・整備のコストが低い。
　例えば、ロッキード・マーチン製の42万立方フィート（1万1893立方メートル）の繋留気球レーダーシステムがアメリカ沿岸警備隊で使用されている。これは気球としては最大級のもので、2200ポンド（1トン）の搭載能力があるが、価格はシステム全体で、2016年時点で890万ドル（2023年の物価水準では約1125万ドル）しかかからない。
　これは、センサーと自律飛行システムを加えても、MQ-4（訳注・RQ-4グローバルホーク無人偵察機の海軍仕様）が1機で要する1億6200万ドルのコストより一桁安い。より小さな気球ならば、数万ドルから数十万ドルで調達できる。

　陸海空軍は、陸・海・空・宇宙の危険な環境下で運用できる、より洗練されたプラットフォームに投資しているが、これらのシステムは十分に迅速に、あるいは十分な量をもって調達されていない。
　加えて、それらのシステムが十分な数配備された頃には、それらはすでに時代遅れになっていることだろう。これはMQ-4C「トライトン」やMQ-8C「ファイアスカウト」であっても同じである。
　MQ-4Cの初飛行は2013年のことであったが、68機が実戦配備されるのは今年度中の予定で、本稿執筆の時点では未達成である。海軍は38機のMQ-8C「ファイアスカウト」（原注・民生用ヘリコプター「ベル407」を改造した無人ヘリ）を製造したが、これも初飛行は2013年であるにもかかわらず、最初の実戦配備は2019年で、現在運用中なのは10機に過ぎない。

　陸海空軍は、生残性が高く頑強な「攻撃手段の鎖」を支援するために、少数の発達型の無人航空機に投資するのをやめようとしない。
　一般的に、無人航空機は戦闘において消耗が許されるものである。無人機は有人機よりも調達・運用コストが安く、人が乗っていないからだ。
　しかし、中型・大型の無人機が本当に使い捨て可能かどうかは不透明である。2021年に、下院予算委員会はRQ-4（MQ-4CはRQ-4の改造型である）のライフサイクル・コストを調査し、飛行時間1時間当たりの調達コストと運用コストを計算したところ、同様の任務にあたる有人機のP-8哨戒機より17パーセントしか安くないことがわかった。RQ-4が3万5200ドル、P-8が4万2300ドルである。
　同じく2021年に、予算委員会はMQ-4Cが米国本土上の巡航ミサイル防衛に用いられた場合について試算した。ある特定の場所につき、24時間365日監視を続けるならば、MQ-4Cは2.8機必要だという結果だった。一方、気球ならば1.5基で済む。
　「トライトン」に年中周回飛行をさせる際の運用コストは1億ドルから1.2億ドルかかるだろうが、気球のネットワークならば、兵員、運用整備、継続支援、機器の改良も含めて3000万ドルから5000万ドルで済むだろう。

　予算委員会の試算で分かったのは、従来型の飛行機は、GPSへのアクセスが途切れないならば、24時間あたりでより広い範囲の空域を「消毒」できるが、気球は一点の防御任務に適しているということである。そして、一点防御任務は西太平洋における紛争で必要不可欠なのである。
　作戦の例を挙げよう。ある地域において3機のMQ-4Cが利用できるとすると、1機が出動し、1機が定期点検のために地上にあることになるが、これはもし1機が撃墜された場合を考えると、予備の柔軟性に欠けるきらいがある。
　これにくらべて、MQ-4Cの3機分にあたる4億8000万ドルをかけて気球ネットワークを構築すれば、おそらく大型気球システム45基を調達でき、常に30基を空に浮かべておけるだろう。

見下ろし、撃ち下ろせ

　発達した無人航空機システムの役目は、センサーと兵器を上空に持ち上げることである。広範囲に展開した気球群は、数量的にも信頼度的にも高い水準を安価に提供することができる。これは他の水上・地上・航空・宇宙システムに勝る点である。
　センサーのいくつかはわが国の友好国によって運用してもよい。敵がその国を紛争に巻き込みたくないと考えるなら、敵は攻撃目標設定において複雑な数値的・政治的選択を迫られることになる。

　気球のネットワークは全ての問題を解決するわけではないが、合衆国が攻撃手段の展開を一本の紐状から広い網状に改良していくにあたって、気球は種々の最先端のセンサーや兵器システムを迅速に展開する手段となりうる。
　戦術的に適切な数を配備すれば、気球のネットワークは、敵の兵器の攻撃ゾーンの中でも、頑強で安上がりな、単純でありながら比較的にリスクに耐えるプラットフォームとして作戦を展開できるだろう。

　気球のネットワークは、西太平洋における常設的な戦力投射を可能とする。それは一種のデジタル封鎖である。
　これは中国の第一列島線付近における移動を制限し、わが軍に作戦的な共有されたイメージを供給し、重要な攻撃的・防御的非対称戦能力を与え、必要な際には戦術的装備の運搬手段をもたらすものである。
　この能力はすでにわが手にあり、さらに発展していくであろう。気球は合衆国にとって、敵射程内での最も有用なシステムであり、常に存在するプラットフォームの陳腐化のリスクを低減する方法を保証するものになるだろう。